新型コロナウイルスで死にたくなかったら今すぐ禁煙しよう!書評「2020年4月1日は受動喫煙からの解放記念日!?」

2020年4月1日、改正健康増進法施行により、全国の飲食店は原則屋内禁煙になりました。知らない方も多いようですがすべての飲食店はタバコをす吸うことができなくなりました。経過措置期間はあるものの、その場合は20歳以下は立入禁止、喫煙している旨のステッカーを入口付近の目立つ場所に貼る必要があります。

禁煙にしたらお客さんが減る!という飲食店オーナーがいますが、これは時代錯誤も甚だしく全く正しい情報を掴んでいません。最近の調査では喫煙者は15%を割っています。この方々の味方をしていることで残りの85%の人たちを遠ざけていることになります。

しかも喫煙者のほとんどは低学歴、低所得者層であり顧客としてありがたい人たちではありません。無茶ないいがかりやクレームを付けてくるのはたいていこのカテゴリーの人々。

禁煙にすればファミリー層や優良顧客が増え、確実に売上があがります。ワタクシの知る限りでも全面禁煙にしたカフェやレストランは禁煙当初はやや売上が落ち込むものの周知されたら売上が2割以上増えたということなので間違いありません。

最近流行っているICOSなどの加熱式タバコは煙が出ないだけで有害物質を撒き散らしています。むしろ紙巻たばこよりも身体に悪影響を及ぼすと言われています。海外では加熱式タバコの利用はもちろん、タイのように持ち込みさえできない国がたくさんあります。

タバコの先から出る煙や、喫煙者が吐き出す煙を吸ってしまうことで起こる「受動喫煙」により年間15,000人が亡くなっています。これはインフルエンザで亡くなる方々よりは遥かに多く、今話題の新型コロナウイルスと比較しても比べ物にならないほど。

海外ではずっと前からすでに公共の場所では全面禁煙になっていますが日本は相当遅れています。その理由はJTが政治家に多額の献金をして天下り先を受け入れていること、マスメディアに多額の広告料を支払っていることが要因。これにより喫煙者に不利な法律はなかなか作られず、また禁煙の害についてテレビや新聞などで取り上げられることもない状態が続いていました。

しかしながら東京オリンピックで海外から大勢の外国人が来た際に、さすがに今のままでは非難轟々になることが想定されたためやっと改正健康増進法が施行され、受動喫煙対策がなされることになりました。

喫煙は肺がんなどの原因なるだけでなく、非喫煙者に比べて新型コロナウイルスにかかりやすくなること、また罹患した場合に重症化することがわかっています。先日、亡くなった志村けんさんもヘビースモーカーで知られていました。少し前に禁煙されたとのことですが傷んだ肺は元には戻りません。タバコを吸っていなかったら、まだまだ世の中を楽しませてくれていたのではと考えると残念でなりません。

そういったタバコの害について「2020年4月1日は受動喫煙からの解放記念日!?」に書かれています。著者はブログ「More Access! More Fun」で有名なlanderblueの永江一石さん、 弁護士の藤原唯人さん、タバコの被害に詳しい医師の田淵貴大さん、そして漫画家一星さん。

とにかく喫煙は何一ついいことがありません。タバコを吸っている人は新型コロナウイルスで死なないためにも今すぐ禁煙しましょう。自分だけでなく周りの人たちにも多大な迷惑をかけています。その場に他の人がいなくても喫煙により様々な病気に罹患する確率が上がり一般の人達より医療費が余計にかかるため、そういった意味でも迷惑をかけています。

付録: 喫煙可能にしている飲食店に教えてあげたいこと

2020年4月1日より改正健康増進法が施行され、全国の飲食店は原則禁煙になる

次の要件を満たさない限り、屋内での喫煙は不可

・店内に喫煙室を設ける/20歳未満の喫煙室への立ち入りを禁止する
※喫煙室は、「喫煙専用室(飲食不可)」もしくは「加熱式タバコ専用喫煙室 (飲食可)」のどちらか

・小規模店のみ、経過措置を受けて、店内全体(もしくは一部)に「喫煙可能室(飲食可)」を設ける/20歳未満の喫煙可能室への立ち入りを禁止する

・喫煙を許可している飲食店は、その旨を伝える標識を店の出入り口のわか りやすい場所に掲示しなければならない
※喫煙しながら飲食可の形態を設けている場合、広告や宣伝においてもその旨を記載しなければならない

・喫煙スペースには20歳未満の従業員が入れない

・店全体を喫煙可能室という扱いにする小規模店の場合は、20歳未満の従業 員はそもそも雇えない

・一部でも喫煙可能時間があるならば喫煙可能室という扱いになるため、店 の出入り口には「喫煙可能室」「20歳未満立ち入り禁止」の標識を常に掲示しな ければならない

・加熱式タバコも専用喫煙室が必要

・法律違反した場合、最大30万円の過料が科せられる

・喫煙可能室を設けている飲食店は、管轄の保健所(設置されていない場合は都道府県庁)に届け出る義務がある

ちなみに……
・狭い空間での喫煙は命の危険がある
・店内を禁煙にしても売上は下がらない
・店内を禁煙にすると客層がよくなる
・店内禁煙化はインバウンドにも効果的

 

まずはタバコに関する正しい情報を知るためにもこの「2020年4月1日は受動喫煙からの解放記念日!?」を読むことをオススメします。Kindle Unlimitedなら無料で読めます。

内容紹介 Amazonより

2020年4月1日、改正健康増進法施行により、全国の飲食店は原則屋内禁煙に!
店長さん、今まで通りの喫煙可や分煙を続けていたらダメですよ!

タバコの先から出る煙や、喫煙者が吐き出す煙を吸ってしまうことで起こる「受動喫煙」。実は、年間15,000人が受動喫煙により亡くなっています。タバコに含まれる有害物質は、密室を大気汚染レベルにし、人の命を奪う恐ろしいもの。それでも「タバコを吸う権利」を守るべきなのか!?

タバコを吸わない人、特に未成年を受動喫煙の被害から守るために、そしてタバコのない社会をめざすために、ストラテジストの永江一石が立ち上がる。タバコの被害に詳しい医師の田淵貴大先生と、弁護士の藤原唯人先生に疑問をぶつけながら対談していきます。

・飲食店は、今こそ全席禁煙にするべき! 禁煙にして売上が落ちることはない
・子どもの前では絶対吸うな! タバコの煙は子どもの成長を阻害したり、知能を低下させる
・喫煙者は一番の被害者! タバコ会社の印象操作によって「吸うこと」を仕向けられている

など、改正健康増進法のポイントや、知られざるタバコの健康被害、他のメディアでは紹介できないタバコ会社の巧みな印象操作について、わかりやすく解説。

本書を読んで、「吸わない選択」「吸うのをやめさせる選択」をしよう!

 

ほな!おおきに!